る19日アイオンコミュニケーションズ（代表オジェチョル、www.i-on.net）が文化体育観光部と国民体育振興公団が推進する「生活スポーツの活性化のためのスマートデバイスベースゲームサポートサービス技術開発」課題の主観事業者に選定され、ビッグデータを活用した生活スポーツICTサービス市場のリーダーとしての第一歩を踏み出した。

本課題は、パーソナルスマート機器で生活スポーツ競技の開催から結果分析までの全過程をサポートするゲームのサポートと運用管理と競技力向上のプラットフォームを開発で現場の不快感を解消して、楽しさと参加率を増大させることを目的としてている。2018年5月から2019年12月までの1年8ヶ月の間、18億ウォン規模の事業費で、アイオンコミュニケーションズの主観で漢陽大学、チャ医科大学、カテノイドが参加企業として課題を一緒に進めていく予定である。

ユーザーは、最終的な結果であるゲームサポートシステムを介してリーグと試合の登録、参加申込から試合履歴/スコア管理、試合映像判定と観覧、実力向上やけが防止のためのソリューションまでの生活スポーツのすべての範囲に対応する機能などを使用できるようになる。野球、バスケットボール、ゴルフ、テニスにサービス商用化を目指しており、主管社であるアイオンコミュニケーションズは、これに加えてバドミントンと卓球に加えてサービスの範囲を拡大させることを計画している。

本課題の主管社であるアイオンコミュニケーションズはボイスボール（社会人野球リーグ記録と音声サービス）、TAMM（ゴルフ大会統合運営サービス）などのスポーツICT関連のさまざまな事業を推進している企業である。特にボイスボールは競技の申請から選手履歴管理、試合中の現場サウンドのサポートまで、社会人野球の利便性と現場雰囲気の盛り上がりのための機能を提供するサービスで、最近の京郷新聞主催の京郷リーグにサービスされた。これに加え、様々なゴルフ大会競技運営の経験と先に成し遂げた各種スポーツ団体や連盟との協約が今回のプラットフォームの開発と商品化に相乗効果を出すことができるものと期待される。