[「UHDのためのアーカイブSW」のセッション進行現場]

5月末になると、世界初の地上波超高画質（UHD）放送導入されてから1年になる。平昌冬季オリンピックでは、ほとんどの競技がUHD画質で生中継されて、市場調査会社IHSによると2017年のグローバル市場に販売された21億5504万台TVの中でUHD製品が35.8％を占めており、高い成長率を示している。しかし、UHD放送ソリューションの現実はまだ遅い成長を見せている。

5月15日から18日までCOEXで行われた国際放送、音響、照明機器展示会（KOBA2018）の二日目に進行された「UHDのアーカイブSW」のセッションでは、UHD放送のためのソリューションの環境と現実、発展方向に詳細について取り上げられた。

放送局ごとに、次世代サービスのUHD放送への移行局面で映像アーカイブのためのシステムの準備が必要ですが、ほとんどが外国製システムに依存するしかないのが実情なのに対し、外国産システムは、国内の放送システム環境とよく合致しない点と高コストの負担、メンテナンスやサポートもスムーズでないという話である。

このセッションを行ったソンインホ副社長（（株）SJテクノロジー）は、「現在、UHD放送の1年目を迎えた地上波放送局がUHD放送の超高画質解像度サービスの実際の難しさを吐露している状況だ」と伝えた。UHD放送のためには、既存HD放送のために構築されたシステムとの技術的な連携環境が難しく、今UHD放送のために準備されているコンテンツのサイズが従来より4倍ほど大きくなったため、これらのファイルの管理と変換による性能などの対応が必要だということだ。これらの対応のために、すでに海外ベンダーがソリューションを提供していますが、国内の放送局の環境や要件が反映されないため、気軽に導入も難しい状況だ。

SJテクノロジーのソンインホ副社長は、このようなUHD放送での変化に外国製システムに依存するしかない国内放送システムに自ら競争力強化をする必要性を強調し、「アーカイブソリューションとコンテンツプラットフォームの開発」というUHDアーカイブの統合プラットフォームを国策課題（主管：アイオンコミュニケーションズ、www.i-on.net）の一環として開発中と伝えた。

進行中の課題の開発を通じてUHDアーカイブシステムと高性能UHDトランスコーディングをサポートして大容量のUHDコンテンツの管理とアーカイブ連携システムを通じたサービスの運営まで100％国産化を支援が可能することができると述べた。

上記課題の関係者によると、年内地上波放送局を対象に、試験インフラ構築や運用を行う計画だと明らかにした。